学校において、災害時を想定した防災訓練や防災教育は定期的に行われていますが、食育においてはどんなことができるでしょうか。特集では、「災害時の食」について、具体的な授業や調理実習についてご紹介します。さらに、3年前の熊本地震を経て防災機能を持つ新センターが稼働するまでを取材し、給食現場における災害対応を中心にお伝えします。

給食時間に関しては、小学校、中学校共に準備から後片付けまで含めると、子どもたちがゆっくり食べる時間を確保するのは難しい現状があります。特集では、限られた時間を有効に使い、食べる時間を確保するための各校の工夫された指導や教材などの実践例をご紹介します。

学校給食における食物アレルギー対応は、安全性を最優先し、すべての学校関係者が相互に連携する必要があります。特集では、組織の連携と正確な情報共有を徹底し、アレルギー事故防止に取り組む事例、また医師会と連携して対応食解除に向けた取り組みを行う事例をご紹介します。

来年度から新しい学習指導要領が全面実施になり、今後ますます強化等横断的な視点に立った食育の推進が重要になってきます。特集では、その中核を担う栄養教諭が、年間を通してどのように計画を立て、どのような立ち位置で食育に関わるべきか考察します。

学校給食への地場産物の活用、地産地消は、農家にとっても学校給食にとってもメリットがなくては長く続けることはできません。特集では、学校給食の需要があったからこそ地域の有機農業が活性化したという、千葉県いすみ市の取り組みのほか、地産地消を開拓した栄養教諭の体験談をご紹介します。

2018年7月31日の文部科学省告示により2018年8月1日から、「学校給食実施基準」の一部改正、同様に「夜間学校給食実施基準」および「特別支援学校の幼稚部及び高等部における学校級実施基準」の一部改正が施行されました。基準値策定の根拠等、詳しく解説します。

学校と家庭と地域、農林漁業と食、保育園から高等学校、伝統文化を次世代へつなぐなど、食育を推進する上で需要なキーワードとなる「つなぐ」には、さまざまな取り組みが考えられます。特集では、栄養教諭がコーディネーターとなり市全体の食育推進を目指す給食センターの取り組みと、高校生が主体となり将来へとつながる食育活動に取り組む高等学校の事例をご紹介します。

2018年8月1日から施行された「学校給食実施基準の一部改正」（文部科学省）により、ナトリウム（食塩相当量）が引き下げられました。食塩の過剰摂取は生活習慣病の発症に関連しうるとし、学校給食を活用することで家庭においても減塩できるように指導する必要があるとされています。特集では、子どものころから減塩する必要性についてと、減塩を意識した給食作りの取り組みをご紹介します。

第３次食育推進基本計画や国連の持続可能な開発目標（SDGs）では、食品ロス削減が謳われており、その目標達成は喫緊の課題といえます。世界食料デー月間である１０月に合わせ、食品ロスをテーマとして、子どもたちが主体的に学ぶための方法論とともに、食品ロス削減に取り組んだ給食センターの実践例をご紹介します。

2017年に全国で発生した食中毒のうち、患者数500人以上の大規模な事例はノロウイルスによるものでした。ノロウイルスが流行する時季を前に衛生管理をあらためて見直すため、洗浄・除菌等の重要性について考えます。さらに衛生管理と調理技術の向上に取り組んだ実践例をご紹介します。

給食を完食させる指導に関して、昨今では子どもたちの精神面にも配慮し、消極的な指導になる現状があります。特集では、子どもたちの食べ方に正面から向き合う実践例とともに、教育的アプローチ・環境的アプローチの両面から、「残さず食べる」給食について考察します。

国の行政機関では食品の安全、国民の健康を守るために、科学的評価に基づいたさまざまな施策を講じています。特集では、食品の安全についての理解を深めるため、消費者庁消費者安全課に寄稿いただいた、子どもたちや保護者に伝えたい情報をご紹介しています。

子どもたちが主体的に学ぶことを目的とした食の授業のつくり方について、栄養教諭と連携して行ったカリキュラムづくりをご紹介します。食料生産を題材にした５年生の社会科の授業を例に、子どもたち自身が主体的に学んでいく姿勢の引き出し方、アプローチ方法に注目してください。

給食における食物アレルギー対応は、各自治体や学校ごとにマニュアルや体制づくりがなされています。しかしながら、施設・設備や人員等の関係で、細かな調整・対応の見直しや、保護者・児童生徒との関わり方に苦慮している現状があります。特集では、体制づくりの流れと個別指導方法について事例をもとにご紹介します。

地震、豪雨、大雪災害など、私たちは常に自然災害と隣り合わせで生活していることを忘れてはいけません。特集では、自治体や学校の食料備蓄に関する具体的な進め方と、賞味期限間近の備蓄食料を学校給食でリユースする取り組みをご紹介します。

新鮮な地場産物をよりおいしく調理し子どもたちに届けることは、ふるさとの恵みや誇りを感じてもらうことにつながります。地元料理長らとのメニュー開発や児童による「味見当番」など、食育へつなげる特色のある取り組みをご紹介します。

学校給食現場における問題解決には、栄養教諭・学校栄養職員の存在意義をデータで示すこと、食育の評価を積み重ねて実績にしていくことが必要です。特集では、食育の評価をデータ化する意義やデータの集計・解析のポイントを具体的に示し、食育の評価方法を解説します。

「和食」のユネスコ無形文化遺産への登録をきっかけに、郷土料理や食文化を見直し、子どもたちへ伝承する取り組みが盛んになっています。千葉県の郷土料理にまつわる食文化発掘と伝承活動、石川県輪島市の地場産物を活用した家庭と地域の連携した食育についてご紹介します。

平成29年3月に新しい新学習指導要領が公示されました。全面実施を前に、今回の改正はなぜ行われたのか、どう変わるのかをつかんだ上で、食育の推進、栄養教諭の授業参画の考え方を解説します。また、新学習指導要領を見据えた食育授業の実践例をご紹介します。

11月8日の「いい歯の日」に合わせて、子どもたちの健康な歯と口をつくるための指導を考えます。特集では子どもたちの実態とともに、学校教育のあり方を歯科医の先生に提言いただくほか、学校で行われている実践例もご紹介します。

近年、ノロウイルス食中毒の患者数は食中毒全体の50％以上を占め、この傾向が続いています。食中毒事件数が増える冬期を前に、ノロウイルス対策を見直します。

子供の健やかな成長には睡眠・食事・運動の規則正しい生活習慣が基本です。特集では、睡眠を中心に子どもの生活リズムについて考えます。実践事例として、文部科学大臣表彰を受賞された自治体の取り組みをご紹介します。

東京オリンピック・パラリンピックに向けて、世界の料理を給食に取り入れ、その国の食文化を学ぶ取り組みが、東京都を中心に盛んに行われています。実際に提供されている献立レシピとともに、専門家による世界各国の食文化の解説と学校給食にふさわしい世界の料理に関する提案をご紹介します。

食育基本法の制定や子どもの貧困問題の広がりなどを背景に、中学校における完全給食実施率が年々増加しています。心身共に成長が著しい中学生の時期、思春期特有の課題がみられる中で栄養教諭・学校栄養職員は食育にどのように関わっていったらよいのか、実践例をもとに考察します。

近年、増加傾向にあるという特別支援学校や特別支援学級に在籍している子どもたち。障害の種類や程度により個別の対応が求められる中、栄養教諭や・学校栄養職員がどのように関わり食育を進めていけばよいのかを、２つの事例でご紹介します。

特集では、栄養教諭・学校栄養職員が食育を進める上でメインステージとなる「給食時間」に焦点を当て、毎日の給食を教材としていかに給食時間を活用するかについて、4タイプの食指導例からその方法を探ります。

文部科学省から「学校給食における食物アレルギー対応指針」が公表され2年がたち、各自治体や学校では対応の見直しや体制づくりが行われている状況です。特集では、東京都調布市の「事故防止」と「緊急対応」を焦点とした食物アレルギー対応をご紹介します。また、卵・乳製品・小麦を使わない「みんないっしょの給食」献立レシピも掲載しています。ぜひご活用ください。

阪神・淡路大震災、東日本大震災など過去の災害を教訓とし、どのように日ごろ備えればいいのか、被災地支援活動に従事された西村氏に災害時における栄養士の役割を寄稿いただきます。ぜひ参考にしてください。